まさかの結婚式キャンセル！結婚式場のキャンセル料っておいくら？

キャンセル料がかかるのはどんな時？

一般的に、結婚式場への「本予約」をした後で式をキャンセルするためには、キャンセル料がかかります。

「本予約」とは、式場と契約書を取り交わして行う「正式な予約」。

これに対して、「本予約」の前に1週間～10日ほどの短期間だけ、仮で式場を押さえられるのが「仮予約」です。

「仮予約」は「どの式場にしようかな」と迷っている式場探し中の人が利用するもので、基本的にキャンセル料はかかりません。

「キャンセル料がかかるのは『本予約』後」という点をまず押さえておきましょう。

ただ、本予約の後でもキャンセル料がかからない場合もあります。

それは、「式場側の都合で結婚式ができない」ケース。

たとえば、何らかの事故や災害で、式当日に結婚式会場が使えないといった場合ですね。

逆に言うと、「式場側の都合」を除けば、キャンセル料はかかるのが基本。

結婚式の直前に身内に不幸があったり、新郎新婦のどちらかがケガで入院したり・・・

といった「やむをえない事情」でも、式場側に責任がない限り、キャンセル料はかかるんですね。

キャンセル料がかかる理由は？何にかかる？

キャンセル料がかかる理由の1つは、「式場側の準備コストを支払う必要があるから」。

結婚式のために、式場では式のプランニングから必要なものの手配まで、いろいろ準備をしてくれます。

たとえ式を行わなくても、キャンセルするまでの準備の段階でコストがかかっているので、その分キャンセル料を払うのです。

また、結婚式場と契約をするということは、式の日取りを押さえるということ。

もし他のカップルがその日取りで式を挙げたいと思っても、式場は断らなければなりません。

キャンセル料は、本来その日取りで行われるはずだった挙式に対する「賠償金」でもあるんですね。

これは衣裳やアイテムについても同じで、予約をされたものは他のカップルにレンタルや販売ができなくなります。

そのため結婚式を挙げるために準備したものについては、基本的にキャンセル料がかかると考えましょう。

キャンセル料の相場は時期によって違う

先ほどお伝えした通り、キャンセル料はキャンセルまでに式場側が行った準備に対して支払うもの。

そのため、準備が進めば進むほど・・・つまり挙式日が近づけば近づくほど、高くなるのが一般的です。

ということで、ここでは「時期ごとの相場」をご紹介しますね。

もちろん、式場によってキャンセル料の設定は違うので、ここでお届けするのはあくまで一例として、参考程度に考えてください。

なお、キャンセル時期の基準となる「解約期日」は

・キャンセルの連絡を入れた日
・書類で解約手続きをした日

など契約内容によって異なります。

詳しくは式場との契約書をしっかり確認する必要があります。

時期ごとのキャンセル料の相場

キャンセルの時期	キャンセル料
挙式5か月前まで	内金の50%～全額
挙式5～3ヶ月前まで	見積額の10～20%
挙式3～1ヶ月前まで	見積額の30～40％
挙式1ヶ月～10日前まで	見積額の40～50％
挙式9日前～前日まで	見積額の80％
挙式当日	見積額の100％

※キャンセルの時期・キャンセル料は一例です

「内金」というのは、式場に本予約をするときに払う「申込金」のようなもの。

式場によって違いますが、5～10万円ほどが相場です。

キャンセル時期が早い場合は、この「内金」からキャンセル料を計算することが多いよう。

挙式が近づいてくると、キャンセル料は「内金」ではなく、結婚式費用の「見積額」の○%という形で計算されます。

仮に見積額が300万円だとしたら、キャンセル料は10%でも30万円、40%だと120万円・・・。

さらに、結婚式で使うアイテムなどを、既に式場が外部業者へ発注or手配してしまった場合は、その費用がキャンセル料に加算されることも。

事前確認が大切！

金額が大きくなりがちなキャンセル料だからこそ、大切なのが「事前確認」。

・挙式何か月前からキャンセル料が発生するのか
・時期ごとのキャンセル料の金額

この2つは最低限、本予約の前に契約書に目を通して、しっかり確認を。

分からないことがあれば、式場の担当者に聞いて、説明してもらいましょう。

また、式自体はキャンセルしない人でも、

「ドレスをキャンセルして別のものにしたい」

といった場合、「ドレスのキャンセル料」がかかることはあります。

こういった「項目ごとのキャンセル料」についても確認しておくと良いですね。

それから、本予約の前に「仮予約」をしたい場合は、

・仮予約はできるか
・仮予約の期間はいつまでか

をチェック。

念のため、「仮予約のキャンセルにキャンセル料はかからないのか」も確認しておきましょう。

「延期」の場合はどうなる？

結婚式をキャンセルではなく「延期」したい場合、キャンセル料はかかるのでしょうか？

多いのは、「延期の期間や日時によってはキャンセル料がかかる」と条件つきになっているケースのようです。

たとえば、
「元々の挙式予定日から、1年以上後の日時へ延期する場合は、キャンセル料がかかる」
といった感じですね。

もちろん、こちらも式場側によって決まりが違いますので、必ず事前に契約書の内容を確認しておきましょう。

キャンセルする場合にすべきことは？

キャンセルが決まったら、以下のことをする必要があります。

・キャンセル料がかかるものと料金のリストアップ
・両家間でのキャンセル料の分担額の決定
・結婚式場での結婚式中止（延期）の手続き
・結婚式用に予約した衣裳やアイテムのキャンセルの手続き

すでにゲストへの招待状を出してしまっている場合は、電話やメールですぐに連絡を入れます。

招待されたゲストは、ふたりのために結婚式の日の予定を空けてくれているはず。

お詫びの言葉をしっかりと伝えるように心がけましょう。

両家間のキャンセル料の分担はどうする？

それでは、結婚式でキャンセル料が発生した場合、両家間での分担はどのようにすればよいのでしょうか？

主な方法は、以下の2通りあります。

1つ目は、結婚式を予約した際に決めた両家の分担額と同じ割合で分担する方法。

2つ目は、新郎新婦のうち、キャンセルする原因となった方が全額負担するという方法。

キャンセルの理由や状況によっても変わってきますが、キャンセル料の分担は難しい問題ですね。

まずは、新郎新婦のみで話し合うのではなく、お互いの両親も一緒に相談するようにしましょう。

キャンセル料を補償してくれる保険も！

最近では「もしもの事態」での結婚式キャンセルに備えられる「結婚式保険」も登場しています。

入院や身内の不幸、災害など、やむをえない理由でのキャンセルに対して、保障として保険金が下りるんです。

おおむね数万円の料金で加入できるようなので、「もしもの時」が心配な人は利用を考えてみてもいいかもしれませんね。